モデル建物法等を用いた省エネ計算

「三誠株式会社」は省エネルギー計算支援業務、設備積算業務、熱負荷計算業務、CASBEE（建築環境総合性能評価システム）入力業務を行っています。

日本では昭和54年に省エネ法が施行されて以降、建物に対して省エネ計算を行うことが義務付けられてきました。

しかし、平成21年11月に業務用ビルで省エネを進めてトータルのエネルギー使用量ゼロを目指す「ZEB」（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化に向けた報告書が発表されました。

それに伴い、平成26年4月1日より新しい省エネルギー計算方法が採用されており、その内容は大きく変化しています。

それまでの基準（平成11年基準）から計算対象となる設備が増え、外皮に対する計算や用途区分の考え方も一新されました。

そこでPAL*（パルスター）もしくはモデル建物法と呼ばれる計算手法から外皮の計算をし、設備については、一次エネルギー消費量もしくはモデル建物法と呼ばれる計算手法で計算しています。